ファンダメンタルズ分析をする前に財務諸表を知ろう

株をやっている人になかには、ファンダメンタルズ分析だけで銘柄選定し、勝ち続けている人が稀にいます。ただ、よくよく話を聞いてみると、ファンダメンタルズ分析に加え、エントリーのタイミングを意識しています。つまり、テクニカル分析も加味しているということです。

いつの時代も、テクニカル分析派とファンダメンタルズ分析派は交わらないことが多いですが、勝ち続けている投資家は、両者を上手く使いこなしています。

そもそも、チャート分析とは、

チャート分析=テクニカル分析+ファンダメンタルズ分析+ヒストリー分析

ですので、どの分析も上手く使にこなして、利益につながていきたいものです。ここでは、ファンダメンタルズ分析について解説していきたいと思います。

ファンダメンタルズ分析とは、財務状況や企業業績をもとに、企業の本質的価値を将来の稼得能力考えながら分析する方法です。ちょっと難しい言い回しですが、要は現在の会社の価値に対して株価が割安なのかどうか、今後株価が上昇していくのかを分析していくことを言います。もっと簡単に言いますと、

自分が狙っている銘柄が、今後さらに成長して、株価が今よりも上がるかどうかを見極めることです。

これに対して、テクニカル分析とは、チャートパターンなど基本として、売買のタイミングを見計らう分析手法です。性質の異なる2つの分析手法ですが、どちらに重点を置くかは、投資家の投資スパンによって異なります。

一般的に、短期での株取引を行うならテクニカル分析を重視することが多いです。中長期投資ならファンダメンタルズ分析を重視することが多いです。ただし、気を付けてほしいのは、短期投資なのか中長期投資なのかを決めるのは相場です。なので、柔軟に対応できるようにしておきましょう。

中長期投資の最大のメリットは、なんといっても大きな利益が狙えることです。ここでは、そんな大きな利益を狙えるために必要なファンダメンタルズ分析を解説していきます。

ファンダメンタルズ分析を簡単に理解する

ファンダメンタルズ分析は突発的な出来事を除くと一朝一夕に変化するものではなく、また、投資家にはなかなか伝わりにくいものです。しかも、定義の中に色んな指標が出てきて何のこっちゃ・・・と思う人もいるも多いかもしれません。

簡単に言うと、ファンダメンタルズ分析とは株式投資の対象とする企業が「お買い得」なのかどうかを判断するためのものです。ファンダメンタルズ分析を通じて、株式投資の対象とする銘柄の株価が分析結果の価格より割安なのかどうかを判断するのです。ちなみに、単に株価が低い銘柄を買うことが良いというわけではありません。

一般的に、ファンダメンタルズ分析は会社の財務諸表から数字を拾ってきて、様々な経営指標を算出し、それを使って分析、評価する内的要因と、世界中の株式市場や政治や業界の動向に左右される外的要因の2つに分けることが出来ます。

内的要因は財務諸表を読み解いて、分析・判断する必要があります。外的要因はニュースや新聞などから入る情報から判断することになります。ここでは財務諸表の読み方について紹介しようと思います。これをマスターすれば、ファンダメンタルズ分析の要点を学ぶことにもなるので、しっかりとついてきてくださいね。

財務諸表から投資判断

財務諸表とは、簡単に言うと企業の通知簿・成績表だとと思ってください。財務諸表は大きく分けて次の3種類が挙げられます。

①貸借対照表(B/S)
②損益計算書(P/L)
③キャッシュフロー計算書(C/F)

この3つの財務諸表については分かりやすく説明します。

貸借対照表(B/S)

資産

資産は言葉の意味その通り、会社が持つお金や建物、商品などのことを指します。また、資産は以下のように詳細分類されます。

・流動資産
流動資産は決算日から一年以内に現金化できる資産のことを指します。現金・預金・売掛金(いわゆるツケで売ったもので、後からお金を払ってもらえる権利)・受取手形・棚卸資産(期末時点で残っている商品のこと)などです。

・固定資産
固定資産は決算日から一年を超えて保有する資産を指します。固定資産には目に見えるものである有形固定資産と、目には見えない無形固定資産に分類されます。有形固定資産は建物・備品・車両運搬具・土地など、無形固定資産は法律上の権利・営業権・特許権・借地権などが挙げられます。

また、流動資産・固定資産のどちらにも属さない資産に関しては投資その他の資産に分類されます。長期保有目的の株式・長期貸付金などが例です。

・繰延資産
繰延資産はすでに支払った費用ですが、この先も支払いに対する効果を得られるものを指します。繰延資産に入るものは株式交付費・社債発行費等(新株予約権発行費を含む)・創立費・開業費・開発費の5つが該当します。

負債

負債は返済しなければならない企業のお金を指します。借金のようなものと考えていただければよいと思います。

・流動負債
流動負債は決算日から一年以内に支払わなければならない借金です。支払手形・買掛金(いわゆるツケで買ったもので、後からお金を払う義務)や短期借入金などです。

・固定負債
固定負債は決算日から一年を越えた猶予の有る借金です。社債や長期借入金などが該当します。

資本

資本は大きく2つに分かれています。ひとつは投資家から集めたお金や、そのお金によって儲けた利益のことを指し、株主資本と呼ばれます。もうひとつは評価差額や新株予約権など、株主資本以外の部分で評価・換算差額等と呼ばれます。この部分は連結貸借対照表においてはその他包括利益と呼ばれます。資本は負債と違い、返さなくて良いお金と認識いただいて構いません。

・株主資本
資本金は株式の発行等で、株主から集めたお金です。会社は、最初に資本金を元手に活動を始めることになります。

資本準備金は株主から集めたお金のうち、資本金にしなかったお金です。資本金と資本準備金の割合は会社が自由に決定できますが、資本準備金にできる金額の上限が会社法で決められています。その限度は出資金の2分の1以下とされています。また、資本準備金は、会社法で積み立てが義務づけられています。

利益準備金は会社が得た利益のうち、社内で保留することが会社法で規定されているものを指します。株主への配当を行う時、その10分の1以上を積み立てることが要求されています。また積み立ての限度額は、利益準備金と資本準備金の合計で資本金の4分の1までと規定されています。

繰越利益余剰金は、これまでの利益のうち、社内に留保されているものを指します。この項目が損益計算書と繫がってきます。損益計算書の当期純利益と、いままで使われずに社内に残っていた利益金「未処分利益」の合計が繰越利益剰余金となるわけです。つまり、損益計算書の当期純利益は、貸借対照表における繰越利益剰余金の期首と期末の差額と一致します。

・評価・換算差額等
その他有価証券評価差額金は、時価変動を目的とする売買目的有価証券や子会社支配などを目的とする子会社・関係会社株式のどれにも分類されていない有価証券のうち、期首からの評価差額部分を指します。すぐに売ったりするものではないため、価格が変動しても利益に計上せず、その他有価証券評価差額金に分類されます。

繰延ヘッジ損益は、外貨変動などによる価格変化による損益を、実際の支払いのタイミングと合わせるために繰り越されるもので、資本に分類されます。

少し難しいかもしれませんが、これらの要素はファンダメンタルズ分析において不可欠です。例えば、この貸借対照表を使って次の分析が可能となります。

〇流動比率

流動比率は1年以内に現金化できる資産・1年以内に返済する必要のある負債の比率です。短期間の会社の安全性を評価する際に使われる指標です。つまり、短期的な資金繰りがちゃんとできているのかどうかを評価することが出来ます。流動比率は以下の式で算出することが出来ます。

流動比率(%) = 流動資産 /流動負債 × 100

一般には200%以上あると安全とされていますが、高すぎると投資にまわしているお金が少ないという評価もできるため、高ければ高いほど良いとは言えない側面もあるので注意してください。

また、流動資産のうち、現金や売掛金などのより現金化しやすいものに特化したもの(これを当座資産と呼びます)を使った当座比率という指標もあります。当座比率は100%を目安に良し悪しを評価してください。100%を切ると資金繰りに苦労している印象を持つことになります。

〇自己資本比率

自己資本比率は、総資産における自己資本の比率を見る指標です。中期的な安定性を評価しているのに適している指標で、資産を手に入れるためのお金を返済が必要な負債ではなく、返済不要な自己資本からどれだけ調達できているかを示し、この数値が高いほど経営が安定していると評価できます。自己資本比率は次の式で算出されます。

自己資本比率(%) = 自己資本(純資産) /総資産(負債+純資産) × 100

自己資本比率は平均で35%程度と言われており、40%を越えると優秀と言われています。

このように、貸借対照表単体からでも企業の安全性に関する情報を得ることが出来ます。

損益計算書(P/L)

損益計算書は、全体の売上高から売上原価や費用、税金などを差し引きながら、または収入などを足しながら売上総利益・営業利益・経常利益・税引き前当期純利益・当期純利益の順番で算出されていきます。
損益計算書は以下の図例を参照ください。

図から見ても明らかなように、利益にもいろいろと種類があります。それらを以下にまとめると、こんな感じです。

売上総利益
本業での商品やサービスの売上高から、それに直接関連する原価を差し引いた利益を指し、最も基本的な利益です。

営業利益
売上総利益から、販売やサービスの提供に要した費用を差し引いた利益を指します。本業での利益を指すと考えてください。

経常利益
経常利益は、営業利益から営業外損益(貸付金の受取利息や借入金の支払利息など)を加減算したもので、企業の通常の活動全体から出た利益を示します。

当期純利益
経常利益から特別損益(毎年起こるようなものではない事項によって発生する損益)を加減算することで算出される損益で、企業のすべての要素を加味した結果の損益を指します。当期純利益は税金を引く前の税引き前当期純利益と、税金を差し引いた税引き後当期純利益に分けられます。

これらを踏まえ、損益計算書から評価できる経営指標を紹介します。

〇売上高利益率

売上高利益率は、企業の収益性(どれだけ利益率が高いのか)を示す指標です。それぞれの利益を売上で割ることで売上高比の各種利益率を算出することが出来ます。例として、売上高営業利益率を式で表すと

売上高営業利益率=営業利益/売上高×100

となります。この数値が高いほど、効率よく利益を出せているということになります。また、前期の売上高利益率と比較した際の伸び率も非常に有効になってきます。伸び率が予想よりも大きく伸びた場合、株価も急上昇するので、そうなりそうな銘柄を見極めて、先回りの買いをしておきたいものです。

キャッシュフロー計算書(C/F)

これは赤字企業だと想像しやすいと思うのですが、黒字企業でも倒産してしまうことがあるのです。黒字倒産とは、損益計算書においては利益が出ているのに、実際にお金がないから費用を支払うことが出来ない状態です。売掛金ばかりが増えて実際の現金がゼロだったら、お金は支払えませんよね?

逆に、どんなに赤字だとしてもキャッシュがしっかりと確保できていれば支払いは可能ということも言えます。つまり、キャッシュフロー計算書は企業の支払い能力そのものを示すものになるのです。キャッシュフロー計算書は以下の図例を参照ください。

営業活動によるキャッシュフロー

これは、企業の本業による営業活動によってどれだけの現金を手に入れたかを示すものになります。営業活動のキャッシュフローがプラスだと、その企業の本業が好調であると言えるので、投資活動に資金を回すことが出来ます。その結果、利益の増加が期待できます。

一方、営業活動のキャッシュフローがマイナスだと資金を借入や資産の売却で何とか捻出しなければならないので、企業の成績はあまりよくないことが予想されます。

投資活動によるキャッシュフロー

これは、企業の設備増購入や売却にかかるキャッシュフローを示すものになります。企業業績が好調だと、営業活動で得た資金を使って設備増強や増産をすることになるので、投資活動によるキャッシュフローはマイナスとなります。

一方、業績が悪い場合は設備等を売却することによって資金を捻出することから、投資活動によるキャッシュフローはプラスになることが予想されます。

財務活動によるキャッシュフロー

企業活動が順調であれば企業は新たな借入をする必要はなく、以前の借り入れ分の返済に充てることが出来ます。そのため、企業の財務活動によるキャッシュフローはマイナスを示すことになります。しかし、財務活動がプラスを示していると新たな借入をしていることを示します。

この場合は営業活動によるキャッシュフローによって状況が変わります。営業活動によるキャッシュフローがプラスの場合、経営が順調に進んでおり、さらなる投資に向けた借入を実施したと考えられます。一方、これがマイナスの場合、経営状況が芳しくないために借入を行っていると考えられます。

以上、3種類の財務諸表から企業の状況を分析する指標を紹介しました。これらを基に、企業の成長度を算出できるようになれば投資の判断材料が増えるのでぜひマスターしてください。

株価から割安銘柄を判断する指標

前章で投資するに値する企業かどうかを安全性の面から評価する方法(財務分析)を紹介しました。では、そうした企業のうち、株式投資に適した企業はどう選べば良いのでしょうか?その問題を解決する指標を本章で紹介しようと思います。

〇PER
PERとは株価収益率のことを指し、会社の割安度を収益面から見て判断するために使用される指標です。
PERとは「現在の株価が、現在の1株あたり利益の何倍まで買われているか」を判断するためのものです。PERが7倍だった場合、投資した資金を回収するまでに7年必要ということなります。一般的にPERは低いほど良いとされており、以下の計算式から求められます。

PER(株価収益率)=株価 / 1株あたりの利益(EPSのこと 純利益÷発行株式総数)

株価5000円の会社があったとして、1株あたりの純利益が500円だった場合 「5000/500=10」でPER10倍となります。一般的に、PERは20倍を下回ると割安と判断されます。そのため、上記例だと株式は割安と判断されるので購入する価値があると考えられます。

〇EPS
EPSとは、先にPERでも触れたように1株あたりの利益を示す指標です。EPSはPERを算出する際に使われる非常に重要な指標なのですが、EPS単体では企業の成長性を見るのに使用される指標です。
EPSは下記式で算出されます。

EPS=純利益/発行済株式総数

この式から分かるように、EPSの値が高いということは、1株当たりの利益が多いということを示します。また、EPSを前年度と今年度とで比較することにより、企業の成長性を判断することもできます。
EPSが高く、なおかつ伸びているということは、投資するのに最適な銘柄と言えるでしょう。

〇PBR
PBRとは株価純資産倍率のことで、会社の割安度を株主資本から判断するための指標となります。一般的に、にPBRは1を下回ると割安だと言われます。

PBRが1を下回るということは、株価に対して純資産の方が多いということです。理論上は企業が解散した時に、残った資産分の配分を株主が受けることができることになります。PERが収益ベースでの数値であるのに比べ、PBRは資産ベースであるため、数値的なブレが少ないのも特徴です。割安度合での投資判断に基づき長期投資を行う場合、PERよりこちらのPBRを重視する投資家が多いです。

ちなみに有名投資家のウォーレン・バフェットはこのPBRが1倍を割る銘柄を好んで買っていたという話があります。PBRの計算式は以下の式で算出できます。

株価純資産倍率(PBR)=株価/1株あたり純資産

株価が800円の会社があったとして、1株あたりの純資産が600円だったなら「800/600=1.33」でPBRは1.33となります。この場合、理論上は会社が清算・解散した場合、株主が損をしてしまうということを示します。このようにBPRを使うことによって、自分が注目している株の買い時を図ることが出来ますよ。

〇ROE
ROEとは株主資本利益とも言い、会社が株主資本を使ってどれだけの利益を上げることが出来たのかを判断する指標です。この指標は投資家にとっては最重要視する指標と言ってもいいくらい重要です。

私たちがお金を運用するときは利回りを重視すると思います。銀行にお金を預ける場合の利子率と同じものと考えていただいて問題ありません。ROEは企業実績に対しての利回りと同じような意味を持ちます。ROEは下記式から求めることが出来ます。

ROE(%)=当期純利益/株主資本(自己資本)×100

数値の目安は15%程度となり、この値は高いほど良いです。ただし、この数値を吟味する際は注意が必要です。ROEは株主資本が少なく、負債が多い場合は相対的に高くなる傾向があります。ROEが投資するための基準を満たしたと考える場合、負債と自己資本の関係もチェックする習慣をつけると良いでしょう。

まとめ

ファンダメンタルズ分析をする前に財務諸表を知ろう、如何でしたでしょうか?

個人投資家には難しいとも言われるファンダメンタルズ分析ですが、基礎知識や簡単な指標を上手く使いこなせば、十分使いこなせます。最初は、ファンダメンタルズ分析や財務諸表という言葉だけで難しく考えてしまったり、いろんな数字や指標を見ることになるので、数字に振り回されることになります。

最初のうちは、限られた指標しか使えないこともありますが、勉強を続けることでドンドンと理解が深まると、これ以上の武器はありません。武器が増えれば増えるほど、多面的に企業分析が出来、将来株価が見え、大きな利益につながります。諦めずに、ちょっと気長に、繰り返し勉強していきましょう。

ABOUTこの記事をかいた人

ozayan

1969年大阪生まれ。

月に一度のペースで行くバンコクでも相場から目を離さないという相場好きである。
寝ても覚めても相場のことしか考えていないようだが、近いうちに塾生さんといく海外セミナーを目論んでいる。

大阪北新地界隈、バンコク によく出没する。